蔵前バイオ通信 第89号2025年4月15日

蔵前バイオ通信 第89号2025年4月15日
メールマガジン蔵前バイオ通信 第89号(2025年4月15日)をお届けします。私達は、Zoomによるオンライン会議を主体に、活発に活動しています。また、2025年度の活動に向け準備も進めております。私達の活動状況と、自然エネルギー利用の有益な情報をご案内いたします。どうぞ、ご利用ください。また、私たちの活動に興味をお持ちの方々の参加を期待しています。ホームページより連絡ください。

*******************目次 ***************************

  1. 活動トピックス(編集部)
  2. 技術情報検討会(吉川)
  3. 熱エネルギー研究会(進藤)
  4. 林業システム研究会(篠崎)
  5. 地熱研究会(清田)
  6. Kシステム開発プロジェクト(米谷)
  7. 竹林プロジェクト(篠崎)
  8. ホームページによる情報発信(編集部)

1.活動トピックス(編集部)
・「2024年度 蔵前工業会バイオマスセミナー」開催
「持続可能な脱炭素社会への取り組み」をテーマとして蔵前工業会主催、蔵前バイオエネルギー共催で2025年2月20日、Zoom Webinarによるオンラインで開催ました。「バイオエコノミー社会の実現を目指したバイオものづくり技術の開発」乾 将行 氏、 「脱炭素社会に向けたJOGMECの取り組み」下内 真 氏 の2件です。Zoom Webinarだけによる開始は初めてでしたが、KVSのサポートもあり、お陰様で、74名の参加者があり、質疑も活発の行なわれ、高評でした。

2.技術情報検討会(吉川)
国の新しい「エネルギー基本計画」が閣議決定された中、再生可能エネルギーに関して状況が悪化しているという報道が相次いでいます。こうした報道の中から、輸入バイオマス発電、洋上風力発電、グリーン水素事業の現状についての情報を取り上げ検討しました。
経済産業省は、輸入木材やパーム油などの液体燃料を使用する出力1万kW以上のバイオマス発電に対する新規支援(FIT)を2026年度から終了する方針です。これは主に燃料コストの高さから、再生可能エネルギーとしての持続可能性が乏しいと判断されたためとみられます。支援が始まって以降、太陽光や風力の発電コストが大幅に下がる一方で、輸入燃料に依存するバイオマス発電の原価は依然として高止まりしています。
洋上風力発電についても、調達費や建設コストの上昇が新規開発プロジェクトに大きな打撃を与えています。三菱商事は、国内の3つのプロジェクトにおいて今期500億円を超える赤字を計上しました。これを受けて、国は支援制度の見直しに着手している模様です。
また、水素事業の現状も厳しい状況にあります。オーストラリアのグリーン水素事業「CQ-H2」について、地元州政府は追加出資を見送ると発表しました。採算の見込みが立たず、補助金の対象とするべきではないとの判断によるものです。これを受けて、事業に参加予定だったスタンウェル社や丸紅、関西電力、岩谷産業なども撤退の方向で動いており、他の水素プロジェクトへの影響も少なくないと見られています。

3.熱エネルギー研究会(進藤)
カーボンニュートラルの実現に向けて太陽光発電の導入拡大が不可欠となっています。但し、太陽光発電の適地が減少し、近年の導入は鈍化しています。そこで、農地の上部空間で太陽光発電を行う「営農型太陽光発電(ソーラシェアリング)」への注目が高まっています。農業生産と太陽光発電の両立により、農地から食料とエネルギーを同時に生み出し、持続可能な農業と脱炭素化を実現していくことになります。現在、各地で営農型太陽光発電による実証・検討がなされています。例えば、(株)クボタでは、栃木県・茨城県の農地(約20ha)に営農型太陽光発電所(設備容量約5MW)を設置し、発電したグリーン電力を自社の筑波工場や地域に供給する事業を行っています。クボタの温室効果ガス削減になります。栽培作物は米、小麦、大豆等です。更に東京農工大学と、営農型太陽光発電設備下での最適な作物の栽培方法の確立をめざした共同研究も実施しています。今後、耕作放棄地も再利用し、営農型太陽光発電による地域農業の活性化にもつながる可能性があります。

4.林業システム研究会 (篠崎)
(1)日本工業大学NITを訪問しました。当方からは篠崎と田中優子さんの二人、それにNPO法人竹もりの里から鹿嶋理事長とその協力者二人の合計5人でした。NIT側は雨宮教授、伴教授と学生4人でした。9月には竹林整備の実態を学生さんに教えるkとになりました。
(2)ポーラス竹炭の引き合いがありましたが、先方との仕様の詰めを行っています。乾燥度を問わないで良いことになったので、安く販売できそうです。問題は輸送賃です。何とか解消したいと思います。先方に定期便があれば問題ないのですが。

5. 地熱研究会 「特許の効用」 (清田)
3月19日に再開第3回地熱研究会が開催された。テーマは「特許の効用」、特許が実施された場合の効用について説明と質疑応答が行われました。特許の効用は非常に大きいものです。
①一基完成すると年間23兆円の利益が得られます。
②完成に7年の歳月と7000億円を要するが、4年目に回収が始まり、7年目に資本回収が終わり、以後は利益が継続します。
③1基だけで東京電力が所有する全火力発電所分の電力を賄うことが出来ます。
参加者から良く分からないという意見が出たので次回はテーマを「特許の原理」としてご説明することとしました。

6.Kシステム開発プロジェクト(米谷)
2024年度は南都留での試用の準備を進めていましが現地の都合で延期となり、諸般の事情で改良V滑車のテストも行えませんでした。
2025年度は開発の推進と使用実績を上げるため以下の事をおこないます。
・南都留での試用実施のフォロー
・試用実施と改良V滑車のテストの準備
・新規使用先確保のため相模原、飯能、つくばなどを訪問
・エコプロ展でk-システムのPR
・収入の確保のため補助金の申請を検討

7.竹林プロジェクト(篠崎)
(1)生態工学会年次大会での発表に向けて方針を決めました。
①開催日時・場所 2025年7月4・5日@千葉大学柏の葉キャンパス
②発表形態 今年もオーガナイズドセッション
③発表件数 5件(タイトル未定)
今年も頑張って発表します。
(2)土壌分析
①バイオ炭としての効果を発揮するためには土壌が良い方に変化する必要があります。
②土壌分析結果が作物に有効な方向に変化しておれば大成功です。
③そのため作付け場所から数百グラムの土壌を採取して分析依頼します。
分析結果を楽しみに約1か月待ちます。

8.ホームページによる情報発信(編集部)
会員吉澤有介が要約した一般図書。会員の活動報告・評論・提言・主張および情報紹介です。
活動報告⇒サロンの話題、活動レポートなどで公開しています。
(ダブルクリックでリンク先情報が表示されます。)
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「時間は存在しない」   2025年2月24日 吉澤有介
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「森と算盤」—地球と資本主義の未来地図–2025年2月18日 吉澤有介

特定非営利活動法人 蔵前バイオエネルギー(略称 K-BETS)
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