森林が人類にとって極めて大切な場所であることは言うまでもない。そこでは人類が生きるために必要な酸素が生産されるばかりでなく、炭酸ガスを吸収・固定することによって地球温暖化を防ぎ、多様な植物や動物、微生物の遺伝子を保存している。最も大切な森林がブラジルとインドネシアの熱帯雨林であるが、現在危機に直面している。 世界各地の森林が食糧のため、木材のため、牧畜のために伐採されている。こともあろうに、地球温暖化防止という名目によって、バイオアルコールやバイオディーゼルフューエルの原料となる植物を植えるために熱帯雨林が伐採され、結果として温暖化の促進になってしまうようなことが堂々と行われるケースもある。ブラジルのアマゾンではウーリーモンキーの数が減り、インドネシアではオランウータンが住処を失い、貴重な遺伝子が消滅する可能性も出て来ている。 読売新聞（平成１９年１２月５日、朝刊）によると、２０００年～２００５年における森林伐採の年平均面積はブラジルが３１０．３万ヘクタール、インドネシアが１８７．１万ヘクタール、スーダンが５８．９万ヘクタール、ミヤンマーが４６．６万ヘクタール、ザンビアが４４．５万ヘクタールとなっている。これだけの熱帯雨林の伐採によってどのくらいの炭酸ガスの固定が減少し、炭酸ガスの排出がどのくらい増えたのかを計算してみたい。熱帯雨林を畑に転用することにってどのくらいの炭酸ガスが排出されるのかを具体的な数値で把握することなく「森林伐採は人類の敵」と叫んでも意味をなさない。
横山伸也の書（注１）によると熱帯雨林における純一次生産量（木が成長する量）は年平均でヘクタールあたり２２トンである。半分は水分で４分の１の５．５トンが炭素である。この炭素は炭酸ガスを固定したものであるから、このことは２０トンの炭酸ガスを吸収固定したことを意味する。すなわち、熱帯雨林では年平均、１ヘクタールあたり、２０トンの炭酸ガスを吸収固定しているということになる。森林が伐採されるとこの量の炭酸ガスが吸収固定されなくなってしまうことになる。
一方、熱帯多雨林ではヘクタールあたり４５０トンの植物生物量（乾燥）が存在する。焼き畑の場合、植物生物量の半分の炭素が全ての植物が燃やされるとすると、ヘクタール当たり８２５トンの炭酸ガスが放出される。しかしながら燃やされて即炭酸ガスになるのは２０％程度であろう。残りの８０％は放置され、シロアリや微生物に分解されやがては炭酸ガスになるが、時間がかかる。一応即炭酸ガスになる量を２０％としても年間、ヘクタールあたり１６５トンになる。
森林伐採の場合はこれだけでは済まない。熱帯雨林の地中には安定した炭素があり、地中にバイオの森林（地中の緑）が存在する。伐採されるとこの地中の緑が大気に曝され太陽光を浴びると、化学反応を起こし、最終的に炭酸ガスとして排出されてしまう。伐採され転用された土地が畑になるのか、牧場になるのかによって、違いがあるがいずれにしても地中に安定した炭素としては存在出来なくなる。地中の緑は低温の湿地であるツンドラやタイガで大量に存在し、ヘクタールあたり２００～２５０トンの炭素が固定されている。温度の高い熱帯雨林では１００位で、炭酸ガスに換算すると３６７トンになる。この地中に安定して存在する炭素が森林の伐採によって、何年後にどのくらいの量が炭酸ガスとして出てくるのかについては残念ながら研究例がない。一応１０年で炭酸ガスになると仮定すると年間、ヘクタールあたり、３７トンになる。
いままで述べてきたように、熱帯雨林が吸収するはずのヘクタールあたりの炭酸ガスが年間２０トン、伐採した木材を燃やすことで発生する量が１６５トン、地中の緑から発生する量が３７トンであるから、１ヘクタールの熱帯雨林が失われることによって増加する炭酸ガスの排出量は年間２２２トンと推定できる。ブラジルで年間に失われる熱帯雨林の面積３１０．３万ヘクタールを信じると、ブラジルでは熱帯雨林の減少により、年間６．９億トンの炭酸ガスが排出されたと考えられる。
日本政府（環境省）が発表した値（注２）によるとブラジルの炭酸ガス排出量は一人当たり年間１．７トンである。人口が１．７９億人であるから、国全体の排出量は３．０４億トンで、前述した、熱帯雨林の減少による排出量、６．９トンよりもはるかに少ない。このことから、公式に発表された数値には熱帯雨林の減少による排出量を含めていないために実際に排出されている量よりも非常に少ない値が公けの統計数値として使われていることがわかる。ブラジルに限らず、この例のように都合のよい統計数値が公認され使用される例は多い。
熱帯雨林の減少による影響を、一部推定の域を出ない部分も残っているものの、かなり客観的、定量的に評価することができることがわかった。このような科学的事実に基づいた定量的な評価を活用し、食料のため、バイオ燃料のため等の大義名分のもとに、利益最優先で暗躍する動きに歯止めをかけ、真に地球温暖化に役立つ技術やビジネスモデルを選択支援できるような法整備が必要と考える。（廣谷 精記）
注１ ： 横山伸也 ： （独）産業技術総合研究所 ： 「バイオエネルギー最前線」
注２ ： ＩＥＡ 「ＣＯ2 ＥＭＩＳＳＯＮＳ ＦＲＯＭ ＦＵＥＬ ＣＯＭＢＵＳＴＩＯＮ」 ２００７ ＥＤＩＴＩＯＮ を基に環境省作成